ＦＸってそもそもなんやねん

金融理論におけるデリバティブ（英: derivative）とは、より基本的な資産や商品などから派生した資産あるいは契約である。金融派生商品（英: financial derivative products）とも言われる。

デリバティブとは、基礎となる金融商品（原資産）の変数値（市場価値あるいは指標）によって、相対的にその価値が定められるような金融商品をいう。本来のデリバティブ取引は、債券や証券（株式や船荷証券、不動産担保証券など）、実物商品や諸権利などの取扱いをおこなう当業者が、実物の将来にわたる価格変動を回避（ヘッジ）するためにおこなう契約の一種である。原資産の一定割合を証拠金として供託することで、一定幅の価格変動リスクを、他の当業者や当業者以外の市場参加者に譲渡する保険（リスクヘッジ）契約の一種である。市場で取引される債券・商品には「標準品」「指数」があり、個別商品の先渡契約（forward）は一般にデリバティブに含まない。

ここ半世紀、USドルなどがユーロカレンシーとして流出し相場を上げる一方である。したがって為替ヘッジコストは一向に下がる気配がない。これまで多くの大事件に絡んできたデリバティブだが、需要は健在である。尚、デリバティブの利用目的には「リスクヘッジ」の他、「スペキュレーション（投機）」「アービトラージ（裁定取引）」がある。差金決済取引や空売りで利用するのである。

先物取引
詳細は「先物取引」を参照
先物取引とは、将来の定められた期日（清算日）に、特定の標準化商品（穀物などの農産物・石油などの鉱物のうち標準的な指標となる特定銘柄）あるいは経済指標（為替レートや日経平均株価 = 日経225など）を、「定められた数量」、「定められた価格」で、「売り」「買い」を保証する取引の一種で、先物取引（futures）は、先渡し契約（forward）とは異なり、取引の対象とする原資産の価額（単価×数量）の一定％を担保（証拠金:価格変動による追証ないし強制決済あり）として支払うことで、一定範囲の価格変動リスクを保険（リスクヘッジ）しながら結ぶ契約であることに特徴がある。

取引の大部分は、ほとんどが清算日（限月/期日）までに同限月モノに対して反対売買を行い、買値より値上がりしている場合は差額を受け取り、値下がりしている場合は差額を支払う、ことで決済される差金決済が主流である。このため、その商品を最終的に入手したい実需家（当業者）が、調達市場としてこの取引市場を利用することは前提としていない。この点が先渡契約と異なる。一方で、価格形成の「読み」や期待が実需家（当業者）以外の広範な市場参加者から持ち寄られる特性があり、現在価格が安すぎると思う場合には買建て、高すぎると思う場合に先物商品が売建てられることで、期待や予測の反照として実物商品の価格が強く影響を受ける関係にあると考えた方がよい。実物を取り扱う市場参加者や当業者にとっては、対象となる実物価格と先物市場での売買価格との差を利用した裁定取引が可能であり、実物価格は先物価格と連動することが多い。

有価証券先物取引
標準品を対象とした先物取引で、差金決済が前提であるが実物による受渡も可能。
長期国債先物
超長期国債先物
T-BOND 先物取引
有価証券指数等先物取引
複数銘柄から算定された数値（指数）を対象とした先物取引。差金決済のみ。
TOPIX 先物
日経225先物
東証マザーズ指数先物
通貨（為替）先物取引
外国為替証拠金取引（FX）におけるリスクヘッジ商品として、3か月・6か月など限月を設定した取引。外国為替証拠金取引は「”将来”円高になるだろうから円買い」などの思惑・予測から売買されることが多いこともあって、先物取引であるとの誤解がしばしば見られるが、外国為替証拠金取引そのものは「直物為替先渡取引」に相当する先渡契約（forward）であり先物取引ではない（外国為替証拠金取引には限月の清算日がない）。外貨預金などをおこなう際に、現在の為替レートで為替固定するためFXの証拠金システムを利用することは可能であるが、半年先などの予想為替を現時点で確定させるためには、専門の先物取引市場や為替予約を利用する必要がある。
シカゴ・マーカンタイル取引所為替先物
金融指標等先物契約
通貨の価格や株式・債券価格、利率など一定の金融指標について、約定の数値と将来の実際の数値との差に基づく金銭の授受を約束する契約である。
商品先物取引
穀物（コメ・大豆など）、砂糖、石油、貴金属（金・銀・白金）など
先渡取引と先物取引
先物取引と同じく、将来時点での取引を現在行うものだが、先物市場のようなクリアリングハウス（清算機構）をそなえた取引所を仲介した市場取引ではなく、相対取引で多くの場合反対売買も行われない。店頭で契約した商品を一週間後に受渡（納品）する、などといった定型的契約の場合は慣習的に現物取引と認識してよいとされるが、一過性で非定型的な取り引き、例えば4月1日に契約した10トンの米国産小麦を輸入して6月1日に指定倉庫で受け渡すような種類の輸入契約では、契約時点と受渡時点での時価の認識にずれが生じるため、会計上は先渡取引として認識する。

一般の先渡納品契約や輸出企業の為替予約など、相対契約の場合は先渡し契約であってデリバティブではない。先渡契約を締結した受け手がその債権・債務を転売することは先渡し契約であるが、先物市場でヘッジ目的に売買をする場合は先物取引である。いずれにせよ先渡取引は最終的に全額での決済が必要であり、代金に対して現物がかならず受け渡される。いわゆるデリバティブの特徴を満たしていないため商品取引所法や旧証取法(金融商品取引法)でデリバティブ扱いしていない。

スワップ取引
スワップ取引とは、あらかじめ決められた条件に基づいて、将来の一定期間にわたり、キャッシュ・フローを交換する取引である。

金利スワップ
同一通貨のキャッシュ・フローを交換する取引で、固定金利と変動金利を交換する取引が代表的なものである。この取引における金利に係る元本は想定元本と呼ばれ、実際には交換されず、単に利払金額を算定するための名目的なものである。円の金利スワップは特に円円スワップと呼ばれる。また、変動金利同士を交換するスワップ取引はベーシス・スワップと呼ばれる。
通貨スワップ
円とドルなど、異なる通貨のキャッシュ・フローを交換する取引をいう。外貨建債権・債務の為替リスクのヘッジなどを目的として行われる。通常は、金利の交換のみならず、取引の開始及び終了時点で元本の交換も行われるが、元本の交換を伴わない通貨スワップを特にクーポン・スワップと呼ぶ。
為替スワップ
直物為替と、反対方向の先物為替とを組み合わせたスワップ取引をいう。
クレジット・デフォルト・スワップ（CDS）
定期的な一定金額の支払と引替えに、特定の企業に関して一定の信用事由として規定された事由の発生があったときに一定の方法による決済を行うことを約束するもの。信用リスクとリターンを第三者に移転させるものであり、保証に類似する。
トータル・リターン・スワップ
トータル・リターン・スワップ（Total return swap）は、定期的な一定金額の支払と引替えに、特定の債権に関するリスク（信用リスクに限らない。）とリターンを移転させるものである。ローン・パーティシペーションに類似する。例えば発行済み株式数1億株の銘柄で現在100円の株式を上限300円と想定して10年で10％買い集めるよう契約を結び、10年で30億を支払うことを約する契約。この場合被依頼者側は30億円より安く調達できれば全て利益になる（300円以下で調達できなければ全て損害となる）一方で、依頼者側は現在の市場価格より割高であっても10％の調達が保証されるメリットがある。
エクイティースワップ
片方または両方のキャッシュ・フローが株価、あるいは株価指数に連動しているスワップ取引。
オプション取引
詳細は「オプション取引」を参照
オプション取引とは、ある原資産について、あらかじめ決められた将来の一定の日または期間において、一定のレートまたは価格（行使レート、行使価格）で取引する権利を売買する取引である。原資産を買う権利についてのオプションをコール、売る権利についてのオプションをプットと呼ぶ。オプションの買い手が売り手に支払うオプションの取得対価はプレミアムと呼ばれる。対象となる取引によって種類が異なる。代表的なものは次のとおり。

通貨オプション
キャップ
フロア
カラー
スワプション
デジタルオプション

金融工学（きんゆうこうがく、英語：financial engineering、computational finance）は、資産運用や取引、リスクヘッジ、リスクマネジメント、投資に関する意思決定などに関わる工学的研究全般を指す。

金融経済学（financial economics）や数理ファイナンスを理論的バックグラウンドとして持ち、金融機関が事業活動を通じて取り扱う様々なリスクを計測し、適切に管理することを目的として発展した。

金融工学は新しい学問領域であるといわれるが、その淵源はマンハッタン計画といわれる。これは金融工学が1950年代以降、経済学・会計学・工学・数学など様々な学問領域と接点を持ちながら形成されてきたためである。金融工学の中でも画期的な研究としては、1950年代にハリー・マーコウィッツが示した現代ポートフォリオ理論や、1970年代にフィッシャー・ブラックやマイロン・ショールズらによるデリバティブの価格理論、Harrison、Kreps、Pliskaらによる確率同値における無裁定性と均衡などが有名である。

金融工学におけるプライシング理論は、一物一価の考え方に基づくところである。経済学での議論における需要と供給の関係においてアロー・ドブリュー証券の仮定を置くことにより、同時点での将来価値が同値な財は同じ現在価値を持つ、という前提を組み立てる。たとえば、株のコールオプションと債券と株式を保有している投資家は、ポートフォリオの組み合わせによって、瞬間的に超過収益を得ることができない。この関係から、3者の価格においては均衡式を得ることができるのである。金融工学の理論は、金融実務と密接に結びついており、金融工学理論から得られた算式はプライシング・リスク管理・会計の実務でも広く用いられており、金融工学の発展の背後には、金融実務への適用がある。

差金決済取引（さきんけっさいとりひき、英: contract for difference、CFD）とは、有価証券の受渡しを行わずに、売買価格差等に相当する金銭の授受のみにより差金決済する取引または金融商品である。証拠金を預け、レバレッジをかけて取引を行うことから、外国為替証拠金取引（FX）も差金決済取引の一つと言える。ただし、一般には、外国為替のものをFX、それ以外の株式や株価指数や債券等のものはCFDと呼ぶ。先物取引と類似したものであるが限月がCFDには無い。取引所CFDと店頭CFDに分かれ、日本の取引所CFDはくりっく株365のみで、株価指数のみを扱っている。原発産業保護制度の差額決済契約はCFDの一つである。

CFDの原型となる「バケットショップ」は場外取引店の一種で、ジェシー・リバモアが販売し利益を上げたことで知られている。これは取引所の会員権をもたない仲買人が小口投資家を相手におこなう不正規のもので、1929年の株式暴落の際に詐欺行為として全面禁止された。

現代のCFDは1990年代前半に、ビッグバン発祥地ロンドンで始まった。アメリカでは1997年の法改正によりCFDが開始された。

金融商品としての差金決済取引はインターネット取引が中心である。一般に低い手数料で、自分の判断で瞬時に注文を出せる。

店頭CFDの場合、取引所CFDや上場先物取引などとは異なり、取引は市場を介しておこなわれるのではなく証券会社との取引となり、証券会社によって約定までの時間、流動性提供能力に違いがあるとされる。店頭CFDは注文を証券会社が受け取ると、それをカウンターパーティーに発注、それをヘッジ市場にてヘッジ取引する。取引所CFDのくりっく株365には流動性を上げるためにマーケットメイカーが入っている。2010年より日本の証券会社はCFDも分別管理が義務づけられているが、かつては、預託金の分別管理が義務付けられていないため、業者によっては当該業者の破産などにより預託金が返還されないリスクがあった（カウンターパーティリスク）。業者選別に関しては特に注意が必要である。

他の特徴を下に列挙した。

時間帯
株式市場の場合、多くの個人投資家は就労時間と株式市場の取引時間が重なってしまうが、外国の証券取引所での取引を行う場合はリアルタイムに取引を行うことが出来る。
売りから入れる
指数が上昇する場面でも、下降する場面でも「売り」、「買い」のポジションを使い分けることにより利益を狙うことが出来る。これは株式の信用取引における空売りやFXも含めた各種商品先物取引と同様である。加えて、海外の金融商品をCFDで売りで取引した場合、対象国の方が金利が高い場合は金利差分を受け取ることが出来る。
デイトレードが可能
株式の現物取引の差金決済取引は禁止されており、それゆえ、買い付け余力がない場合は、同一銘柄を一日に何度も取引することは出来ないが、CFDでの株式取引は現物取引ではないので、同一銘柄を一日に何度も取引できる。
レバレッジ
CFDでは先物取引同様、株式指数商品などにおいてレバレッジをかけて取引が出来るため、レバレッジの分だけ少ない金額で投資が出来る。ただしレバレッジを上げるとハイリスク・ハイリターンな取引になることに留意する必要がある。これはFX同様レバレッジをかけて取引することで証拠金の数倍から数百倍の額を取引することが可能となるため、少ない元手で短期に多額の利益を上げることが出来ることがある一方、予想と反対の値動きをした場合には多額の損失を被るためである。ロスカット制度がない、あるいは市場の混乱、システムトラブル等で正常に取引できなかった場合は、証拠金以上の被害を受け、追加保証金の差し入れを要求されることもある。日本の店頭CFDの2018年3月末の建玉残高の平均レバレッジは1.5倍（建玉残高が366億円、証拠金等残高が243億円）。
レバレッジ型ETFとの比較
レバレッジ型ETFは通常1日の価格変化分にレバレッジをかけるが、値段が下がった場合、それが元に戻るための上昇幅はより大きくなってしまう。例えば、レバレッジ2倍で、対象商品の価格が1日で10%下がった場合、レバレッジ2倍なので20%下がるが、これが元に戻るには対象商品が12.5%（レバレッジ2倍で25%）上がらないといけない。CFDの場合は証拠金不足にならない限りは価格が10%下がっても11.1%上がり元の価格にさえ戻ればスプレッド分を除けば損は発生しない。
取引単位は100万円前後（くりっく株365でレバレッジ1倍の場合）
株価指数を投資信託で購入する場合100円以上1円単位で購入できることが多いが、CFDでレバレッジ1倍の場合、銘柄次第だが、くりっく株365では取引単位は100万円前後に設定されている。店頭CFDは証券会社および銘柄によっては10万円前後の場合もある。
金利調整額
国外の価格や指数を用いた取引の場合、自国との金利差があるため、その調整として金利調整額の支払い、または受取りが生じる。基本的にポジションが「買い」の場合は金利調整額を支払う。これは外国為替証拠金取引（FX）におけるスワップポイントに相当するものと言えるが、FXとは仕組みが異なるため逆になる点に注意が必要である。
買い金利調整額 = -売り金利調整額になっていなく、売りでも買いでも関係なくポジションを持っていることに対する手数料をこの中に入れている店頭CFDもある。
配当金調整額
特定企業の株価等を指数とする取引の場合、配当金に相当する調整額のやり取りがなされ、ポジションが「買い」の時は受け取り、ポジションが「売り」の時は支払いとなる。店頭CFDの場合、一般に同一取引で支払い額は受取額を下回り、その差額はCFD業者の利益となる。
先物に基づくため現物と価格がずれる
CFDは先物取引に基づくため価格が現物と異なる。株価指数先物取引の場合、精算日に精算するのは株価指数分の価格のみなので、その理論価格は、r = 無リスク金利 – 配当金利、t = 先物の精算日までの時間、とした時に現物の {\displaystyle e^{rt}} {\displaystyle e^{rt}} 倍になり、つまり無リスク金利が高いほど先物価格は高く、配当金利が高いほど先物価格は安くなる。CFDの場合は証券会社および銘柄によってパターンが分かれる。
毎日金利と配当を調整する場合（くりっく株365など）
取引所CFDのくりっく株365は買いの場合は、毎日、その日に配当した会社の配当分を受け取り、無リスク金利分支払う必要がある。なので、先物取引とは逆で、無リスク金利分安く、配当金利分高くなっている。もし株価指数を構成する全ての会社の配当日が一緒であれば、その配当日は「株価指数 + 配当金 – 1日分の無リスク金利」の価格で終わるはずである。現実には配当日はバラバラなので、未来の配当分だけ常時高くなっていて、全ての会社の配当までの日数と金額を元に理論価格を計算する必要がある。くりっく株365の場合は、マーケットメイカーが入っていて、マーケットメイカーが理論価格を提示してずれが生じないようにしている。
金利調整額・配当金調整額が無いタイプ
毎日金利と配当を調整する場合の変形で、リアルタイムでその分の差額を取引金額に上乗せすることで、金利調整額・配当金調整額が無いタイプの店頭CFDもある。
先物価格をそのまま提示する場合
一部の店頭CFDは最も限月が近い先物価格をそのまま提示している。この場合は、先物の限月の間隔（1ヶ月や3ヶ月など）毎に、より未来の先物に切り替えるため、その差額（無リスク金利分と配当分）の調整が入る。この切り替えは本来の精算日よりは少し手前で行われ、切り替えが自動なので先物では無くCFDという名称がつけられている。このタイプは無リスク金利分高く、配当金利分安い価格になる。
証拠金とは異なる通貨の金融商品を取引できる
日本の証券会社の場合、通常、証拠金は円であるが、NYダウなど外貨建ての金融商品を購入する際も、証拠金を両替すること無く購入できる。証券会社によっては、証拠金を両替してからCFDの取引をできる会社もある。
証拠金と金融商品の通貨が異なることから生じるリスク
外貨建ての金融商品の評価額は 金融商品の価格 × 為替レート のため、証拠金不足に陥るリスクは、金融商品の価格の変動によるリスクだけで無く、為替レートの変動によるリスクもある。証拠金と金融商品の通貨を揃えておくと前述の為替レートのリスクは無い。
金利調整額を相殺する方法
海外の株価指数のCFDで生じる金利調整額は、同時に同額をFXで取引すると金利調整額分がスワップポイントとして付与されるので相殺することができる。これにより金利コストを為替リスクに置き換えることができる。外貨建てで株価指数をETFで購入するのと同じリスク構造になる。ドル建ての株価指数を購入したとして証明する。手数料とスプレッドは0とする。投資期間中ドルが1円/ドルから {\displaystyle a} a円/ドルに変化し、株価指数＋配当が1ドルから {\displaystyle b} bドルに変化し、1ドルに対して金利（スワップポイント）は {\displaystyle c} c円もらえるとする。ここで1円/ドルや1ドルとして一般性を失わない。ETFで両替して1円分買った場合は {\displaystyle ab} ab円になる。CFDで1円分株価指数を買うと {\displaystyle (b-1)a-c} {\displaystyle (b-1)a-c}円になる。この期間中FXで1円分ドルを買うと {\displaystyle a+c} {\displaystyle a+c}円になる。CFDとFXで同時に1円分買ってもレバレッジの制限を超えないとする。するとCFDとFXで同時に1円分買うと合計 {\displaystyle ab} ab円になる。
手数料の取り方は証券会社および銘柄によって多様であるが、下記の場所に手数料が入っている。加えて手数料では無いが無リスク金利分も考慮する必要がある。

システムトレード（しすてむとれーど、英: system trade）とは、投資を行う際に裁量を排し一定売買ルールに従って売買を行う方法を指す和製英語。通常コンピュータに行わせる非裁量トレードの事を言う。略して「シストレ」。mechanical trading systemとも謂われる。システムトレードをする人のことを『システムトレーダー』と称する。

アルゴリズム取引とは別物である。こちらは、大口注文をコンピューターが小口注文に分割するプログラム取引の事である。

複雑な計算と最速での執行が求められるため、通常はコンピュータに行わせるが、テクニカル分析であろうと、ファンダメンタル分析の指標を用いたものであろうと、広義には自分自身のシステムに基いて取引を行うことをシステムトレードと言う。その場合、必ずしも売買判断や注文をコンピュータに自動執行させるアルゴリズム取引を指しているわけではない。

元々は複数の株を同時かつ大量に捌き、また裁定取引で利鞘を得るためのプログラム売買が、コンピュータにより機械化、自動化され発展したものである。

投資判断とそれに基づく執行を投資家個人の経験や勘といった裁量的なものではなく「指標Xがn値になったら買う・売る」など過去の検証が可能な数値や指標などの組み合わせで作成した規則により一貫して行う。

主な長所は、感情的な投資判断を除去できること。数多の銘柄の中から自身の判定ポイントに到達した銘柄を抽出しやすいこと。作成した規則を過去のデータを用いて検証し評価する事（バックテスト）ができること。また先物・オプション取引戦略をとる場合や裁定取引ポジションを取る場合は最適のポートフォリオを計算するうえで便利である。

主な短所は、過去に無い相場に遭遇したり、とりわけ統計的に検定除外されてしまうほどめったに発生しない局面でのリスク（テイルリスク）に脆弱なこと。また過度な最適化、売買ルールが一般に浸透すると、効果が低下したり逆に損失を出すこと、例えば日本で利益のでるシステムが米国では損失をだすことがある。市場や個別銘柄に大きなトレンドが発生している場合、それに適合しないシステムで分析していることに気が付かないと思わぬ損失（利益逸失）を招くことがある。長期的な視点から見れば、あらゆる相場において相場環境の変化が絶えず発生するため、過去または現在機能しているシステムが未来永劫機能し続けることはない。相場環境に適合させるため、絶えずシステムを入れ替えたり、ロジックを微調整する必要がある。